Multiple-drug resistant Pseudomonas aeruginosa

　大学病院など地域の中核的な医療機関の８割で、抗生物質の効かない多剤耐性緑膿菌（りょくのうきん）（ＭＤＲＰ）に感染した入院患者が確認されていることが１５日、厚生労働省研究班（主任研究者＝荒川宜親・国立感染症研究所細菌第二部長）の初の全国調査でわかった。ＭＤＲＰはここ数年、院内感染で死者の出るケースが相次いでおり、全国的な広がりをみせている実態が裏づけられた。

　ＭＤＲＰは、国内では９０年代後半から報告されるようになり、０４年以降は、大阪大や京都大、長崎大、埼玉医科大などの病院で、死者の出る院内感染が起きている。

　研究班は、全国の中核的な医療機関５３８施設にアンケートを実施。回答のあった３３９施設（６３．０％）を分析し、１５日、厚労省の院内感染対策中央会議に報告した。

　０３年１月〜０６年６月の３年半に、１人以上の入院患者からＭＤＲＰが見つかったのは２９１施設（８５．８％）。多くは患者の尿やたんから見つかった。地域的な偏りはなく、研究班は「菌が各地で新興し始めていることが明らかになった」としている。

　ＭＤＲＰが見つかった医療機関の９０％では、感染者数は年平均２．８〜４．６人（１千病床あたり）だった。しかし残り１０％の医療機関では年平均２０人（同）を超えており、中には１５０人に達する施設もあった。

　また、３３９施設で見つかった感染者数は、０３年の月平均１０３人から０４年は１４０人、０５年１６４人、０６年１４８人と増える傾向にあった。

　ＭＤＲＰは、手洗い場やトイレなどの水回りに多く、手などを介して広がり傷口などから体内に入る。内視鏡などの医療器具が感染源になったケースもある。研究班は、継続して多くの感染者が見つかった１１施設を訪れて衛生管理を改善した結果、感染者数は減りつつあるという。

　国立感染症研究所の荒川部長は「全国的に広がってはいるものの、全般的に感染者数は低いレベルにあるといえる。ただ、一部に感染者数が多い病院があることがわかったので、スタッフを派遣するなどして対策の強化を支援していきたい」と話している。